スマートフォンのような端末でノードになれることを目指すNEAR Protocolのアプローチ

スマートフォンのような端末でノードになれることを目指すNEAR Protocolのアプローチ

「NEAR Protocol(ニアー・プロトコル)」の特徴は、スマートフォンのようなエンドユーザーデバイスでもノードを運営でき、多くのノードが分散的にネットワークに存在することを目指しているという点です。つまり、分散性とトランザクション性能の両方の確立を目指しています。

NEAR Protocolに関する前回の記事はこちら

モバイルデバイスでもノード運営できる分散性のあるブロックチェーン

多くのノードをネットワーク上に配備するには、ノード運営コストが安いアーキテクチャが必要になります。反対にノード運営のコストが高いブロックチェーンは、EOSやCOSMOS(COSMOS HUB)などです。

これらは、トランザクション性能が早くブロックサイズが大きい代わりに、そのブロックを素早く伝播するために設備投資が十分にされた少数のノードが配備されています。この少数のバリデーターノードは、ネットワークのネイティブトークンのホルダーの投票によって決まるということが多いです。

大まかにはこういった形式の新興ブロックチェーンが現在のトレンドですが、NEAR Protocolのアプローチはこれとは異なり、多数のノードがトランザクションをバリデートし分散性を維持しながらも、トランザクション性能を早めることを目指しています。

モバイルデバイスのような廉価ハードウェアのノードでもバリデートができることを目指します。これを実現するのがトランザクションを並列処理する技術で、各ノードはトランザクションの全てを検証するのではなく、いくつかのシャードのみを処理をするため、負担が少なく廉価なハードウェアでもノードが運営できます。

ノードを運営するインセンティブは、PoSによるバリデータ報酬であり、トランザクション手数料やブロックリワードを報酬にします。ノードを運営するには、NEAR Protocolのネイティブトークンが必要になります。

多くのノードをPoSに参加させることを目的にしたThresholded Proof of Stake

NEAR ProtocolのPoSは、Thresholded Proof of Stake(TPoS)といいます。TPoSは、多くのノードをPoSに参加させることを目的にしたもので、スマートフォンのようなノードでもネットワークに参加できることを想定しているからだとしています。

特定の期間(デフォルトで1日)にWitnessと呼ばれるプールをステークした投票によって選びます。各インターバルは複数にブロックスロット(デフォルトは1440スロット、毎分1つ)に分割され、各ブロックごとにWitnessが必要です(デフォルトは1024)。これらをデフォルト値で計算すると、1,474,560のネットワーク参加者が必要ということになります。イメージとしては、下記の画像が分かりやすいです。

NEAR Protocolイメージ width=
出典:NEAR Protocol

もし 1,474,560の参加者が10トークンをそれぞれステークした場合、それぞれの参加者のシートは1つです。もし10の参加者が、それぞれ147,456のトークンをステークした場合、各参加者には147,456シートが与えられます。

Witnessに選ばれるようになるためには、トークンをロックアップする必要があり、これらはWitnessの選出のためのステークから降りたとしても24時間トランザクションをすることができません。

3月9日にNEAR Protocolのチームが来日し、ミートアップを開催します。テクニカルな議論や質問も十分にできる時間が用意される予定です。興味を持った方はぜひご参加下さい。
NEAR PROTOCL MEETUP

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Source: 仮想通貨ビットコイン

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