仮想通貨の伸びしろ、株式や金、企業、法定通貨の時価総額から見てみよう

男の子の成長比較のイラスト

1番最初の暗号通貨であるビットコインが生まれて約10年。

 

もともとは0だった暗号資産の市場は、近年、急速に大きくなっています。

 

では一体、将来的にどれくらいの規模に達するのでしょうか?

 

本日は金や株式など様々な時価総額から予測してみたいと思います。

 

 

仮想通貨の時価総額とは?

時価総額は、その規模(大きさ)をあらわす指標のことです。

 

株式の世界では、時価総額は以下のようにあらわします。

株式の時価総額 = 株価 × 発行済の株式総数

 

同様に仮想通貨の時価総額は以下のようにあらわします。

仮想通貨の時価総額=仮想通貨の価格×発行済の仮想通貨の総数

 

ビットコインの価格

例えば、上図のビットコインの場合は以下のようになります。

441,752(価格)×17,606,925(発行済BTC)≒ 7.78兆円

 

ビットコイン等の仮想通貨の時価総額の総称が「仮想通貨の時価総額」になります。

 

 

現在の仮想通貨市場の時価総額

調べ方・確認方法

仮想通貨の市場規模は以下のコインマーケットキャップ等のサイトで確認できます。

https://coinmarketcap.com/ja/charts/

 

グローバルチャートの総時価総額で規模を知ることができます。

 

仮想通貨の総時価総額

 現在のビットコインを含めた仮想通貨全体の規模(時価総額)は約15兆円に達しています。(2019年3月24日)

 

仮想通貨の時価総額の推移

2013年からの推移を記載します。

2013年3月末:約1,650億円
2014年3月末:約8,800億円
2015年3月末:約4,660億円
2016年3月末:約8,800億円
2017年3月末:約2.6兆円
2018年3月末:約36.3兆円
2019年3月末:約15兆円

なお、時価総額のピーク時は2018年1月7日の約91兆円でした。

 

 

株式や金などの時価総額

金の時価総額

www.bitcoin77777.com

上記事でも記載しましたが、金のチャートはビットコインに非常に似ており、何かと比較されています。よって、金の時価総額を記載します。

 

金の時価総額は などのデータを見るとわかります。

金の時価総額は約830兆円ほどです。

 

もともと金は明治時代初期は67銭でしたが、今では4700円ほどに上昇しています。

 

 

法廷通貨の時価総額

法廷通貨は、以下の「総務省世界の統計2018」からデータから算出しました。

https://www.stat.go.jp/data/sekai/pdf/2018al.pdf

米国ドル

約1750兆円

www.bitcoin77777.com

米ドルは第二次世界大戦の頃から世界の基軸通貨となっています。 

 

日本円

約1200兆円

 

 

株式の時価総額

株式市場は、もはや兆を超える「京」時代に突入しています。

こうしてデータを調べてみると、なぜ株価で世界の状況が一変するのかが、よくわかりますね。

全世界

約8000兆円

※2017年には1京円(10000兆)の規模になっています。

価格の変化から時価総額の推移も激しい一方、その影響力は計り知れません。

 

https://www.fukuokabank.co.jp/idc/groups/fu/documents/pdf/idc_048908.pdf

↑アセットマネジメントOne株式会社の資料では’’持たざるリスク’’とまで言われている巨大市場になっています。

 

米国

約4000兆円

これを見ても米国がいかに世界をリードしているのかがわかると思います。

株式市場の約5割が米国株。

 

仮想通貨のビットコインも市場の約5割と同様の立ち位置になっています。

なぜビットコインが下落すると、他の多くの通貨が下落するのかがわかると思います。

 

それは米国株が下落すると、日本株など世界中の株価が下落するのと同じです。

 

日本

約630兆円

その他統計資料 | 日本取引所グループなどの統計資料を参考にするとわかります。

 

 

企業の時価総額

 ※1ドル110円で計算しています。

  種類 時価総額(兆円)
1 マイクロソフト 94.55
2 アップル 89.81
3 アマゾン 88.60
4 アルファベット 85.89
42 トヨタ自動車 19.36

世界のトップ4と日本一の時価総額であるトヨタ自動車の企業を表にしました。

最新の世界の時価総額は「こちら」で確認できます。

 

 

仮想通貨の今後の伸びしろが期待できる理由

仮想通貨の時価総額はたった10年で15兆円の規模に達しているために、実需がともなっていない面も確かにあります。

しかし、それでも長い目で見ると、仮想通貨は完成されたものではなく、まだ未成熟であり、今後の伸びしろは十分期待できると感じています。

 

時価総額が小さい

  社名 時価総額(兆円)
1 世界の株式市場 8000
2 米国株式市場 4000
3 米ドル 1750
4 日本円 1200
5 830
6 日本株式市場 630
7 マイクロソフト 94.55
8 アップル 89.81
9 アマゾン 88.60
10 アルファベット 85.89
11 トヨタ自動車 19.36
12 仮想通貨市場全体 15

 

こうして数値で見ると明らかですが、現在の仮想通貨市場全体の時価総額でも日本のトヨタ自動車以下となっており、その伸びしろは計り知れません。

 

僕は少なくとも金の半分の時価総額には達すると感じています。

 

今でこそ金は830兆円の規模になっています。

しかし、最初は日本では67銭で売買されていました(現在は4600円ほど)

 

もともと裏づけが無いところは金も仮想通貨も似ています。

 

 

「改正資金決済法」で日本国が仮想通貨を認めたから

金・銀・プラチナなど国が金融商品として認めたものは、波がありつつも時価総額を上げています。

 

日本では「改正資金決済法」が2017年4月1日に施行され、国が正式に仮想通貨を認めました。「こちら」から確認できます。

 

最近では、仮想通貨から「暗号資産」という名称に変更され、資産となったことで金融商品として一般化していくのは明らかです。

 

国際的なルールが定まっていけば時間の経過で金同様にビットコインETFもそのうち認められるでしょう。

 

よって、規模が大きくなるのは目に見えています。

 

 

 仮想通貨は今後どこまで伸びるか?

日本や米国などが仮想通貨を認めたことで、規制を重ねながらも僕は最低でも金の半分までは伸びると思っています。

 

しかし、上限はどこまで伸びるのでしょうか?

 

僕は法廷通貨以上を超えることは難しいと思っています。

 

この理由は明らかで、仮想通貨が法廷通貨以上の時価総額になると、もはやその国は威厳を保てなくなります

 

具体的には、最大でも法廷通貨の米ドル以下が限度かなと感じています。

 

おそらく、仮想通貨が世界不況等が起こり、爆発的な人気になって米ドルを超えた場合、非常に高い確率で仮想通貨への規制が入るでしょう。

 

仮想通貨は国にとらわれない通貨であるものの、国家の規制により大きく左右されているのが現状です

大きくなりすぎた場合は、高い確率で規制が入ってきます。

 

ビットコインの国などができたら話は別ですが、国家内で存在している以上は、現状では法廷通貨(米ドル)以上まで大きくなることは僕には考えられません。

 

それでも新しい通貨としての選択肢として、その伸び率は十分に感じられます。

 

Source: お金にとらわれたくないからゼロから学ぶブログ

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