ビットコイナーとリップラーの深すぎる溝

 コインチェックのNEM盗難騒動により、思わぬかたちに再びクローズアップされることになった仮想通貨。だが、メディアには取り上げられない“騒動”はまだまだある!? 熱狂的な“リップラー”にしてイラストレーターのえりしー氏が仮想通貨界ならでも確執をマンガ化! 「仮想通貨今昔物語」第3話は「ビットコイナーとリップラーと深すぎる溝……」なり

仮想通貨総選挙ビットコインvsリップル!<解説>

「銘柄に惚れるな」という投資格言を聞いたことがないだろうか? 情が移れば売り時・買い時を逃しかねない、という意味だ。むしろ「値動きに惚れろ」と言われることもある。

 そんな格言とは裏腹に、仮想通貨界には“推しコイン”を持つ投資家が実に多い。プロフィール欄にもあるとおり、本マンガの連載者であるえりしー氏はリップル(XRP)推しの「リップラー」だ。このほかにもコインチェックで発生した不正送金事件で話題のネム(XEM)好きは「ネムラー」などと呼ばれ、イーサリアム(ETH)信者は「イーサー」と呼ばれる。ビットコイン原理主義者は、そのまま「ビットコイナー」だ。

 このように、特定のコインにゾッコンの投資家(技術者も)が少なくないため、仮想通貨界では“コイナー”間の確執が生じることもしばしば。その典型例が、今回のテーマであるビットコイナーとリップラーなのだ……。

 まず、彼らの推しコインについておさらいしておこう。

ビットコイナーが熱狂するディセントラライゼーション

 ご存じのとおり、ビットコインは元祖・仮想通貨。生みの親は正体不明のサトシ・ナカモト氏で、その中核技術は今やお馴染みの「ブロックチェーン」だ。

 仮想通貨を送るときに発生する取引データは「トランザクション」と呼ばれるが、ビットコインでは複数のトランザクションをネットワーク上の“ブロック”に格納。そのうえで、ブロックを数珠繋ぎにして管理する。ブロックチェーンが取引データを記載した「台帳」だとすれば、ブロック1つ1つは台帳の1ページに当たると考えればいい。

 ビットコイナーたちが熱狂する理由は、このブロックチェーンが実現した革命的世界にある。ズバリ、「非中央集権化」(※「ディセントラライゼーション」と横文字で言えるようになると玄人っぽく見える)だ。通貨の番人たる日銀やFRB(米連邦準備制度理事会)といった中央銀行は不要。一元的に管理する組織・団体などがなくても、通貨の運用ができるのだ。

 誰が取引台帳を管理するかといえば、ビットコインを利用するユーザー全員にほかならない。その台帳はネットワーク上で共有されるため、相互監視機能が働くのだ。

 “記帳作業”は、その処理のためのコンピューターリソースを提供するマイナー(採掘者)が担う。極論すれば、パソコン一台あれば、誰でもマイナーになることが可能だ。ただし、マイニング報酬を得るためのハードルは非常に高い。記帳には最低10分を要する膨大な計算処理が伴うようプログラムされており、その計算式を早く解いたマイナーにだけ、記帳の権利と一定のビットコインが報酬として与えられるようになっているのだ。

 すでにご存じの人も多いだろうが、このように膨大な計算処理を伴う取引承認(マイニング)の仕組みが「プルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work/PoW)」だ。一定のビットコインを報酬にして膨大な仕事(ワーク)を課すことで競争原理を働かせ、一部の勢力による記帳処理の独占を防止。同時に、不正なブロックの生成を防いでいる。というのも、マイナーは世界中に無数に存在する。不正な取引データを書き込むためには、彼らのコンピューターリソースを上回る計算能力が必要になってくるのだ。

 一方の、リップルはどうか? 実は、同じ仮想通貨であっても、ビットコインとは仕組みも発想も異なる。

ビットコインとリップルは何が違う?

 生みの親はカナダ人プログラマーのライアン・フッカー氏だが、発展させたのは2012年にRipple社の前身となるOpenCoin Inc.を設立し、Ripple社のCEOを経て会長に就いているクリス・ラーセン氏。

クリス・ラーセン氏のツイッター(@chrislarsensf)より

 その発想は、ビットコインが既存の通貨の代替通貨になりえるかも?というユートピア的発想が色濃く見えるのに対して、リップルの場合は「送金システム」にほぼ特化していると言っていいだろう。

 しばしば「国際送金に特化した仮想通貨」と表現されるように、銀行などの金融機関と提携して“安くて速い”送金を実現するためにリップルは生み出されたのだ。具体的には「XRP」という“仮想通貨リップル”を媒介にして、日本円やドルなど既存の通貨の交換を瞬時に行うことが可能。

 リップルがどれだけ安くて速いかという、数億円単位のリップルを送金する場合に発生する送金コストはわずか数銭! 着金までに要する時間は5秒ほどだ。ちなみに、ビットコインは最低10分の承認時間を要すると紹介したが、近年は数時間を要することもしばしば……。おまけに直近では送金時に数千円のコストが伴う。

 なぜ、リップルがそれだけ安くて速いかといえば、取引承認の仕組み(コンセンサスアルゴリズムという)がビットコインとまったく異なるからにほかならない。プルーフ・オブ・コンセンサス(Proof of Consensus/PoC)といわれる仕組みで、リップルを事実上管理しているRipple社に認められた特定の人(Validator=バリデーターという)たちが取引の承認作業を担うのだ。

 このバリデーターに名を連ねているのは、マイクロソフトやマサチューセッツ工科大学など、世界に名だたる企業や組織だ。ビットコインの取引承認作業を不特定多数の個人や事業者が担っているのに対して、リップルはその道のエキスパートとして認められた人たちだけが承認作業を担うかたち。ビットコインのように大量の電気代を費やしてマイニング競争に明け暮れるようなことがないため、送金コストは各段に安く、かつ承認が早いのだ。

 なお、このように承認作業が不特定多数に分散化されておらず、特定の人に限定されているため、リップルの分散型台帳システムは「ブロックチェーンではない!」と言われている。Ripple社もブロックチェーンという言葉は用いず、「XRP Ledger」と呼んでいるのだ。

 ビットコインと比較してメリットが際立つリップルだが、実はビットコイナーにはこの仕組みが相容れない。端的に言うと、中央集権的なのだ。

ビットコイン&リップル比較 ビットコインは上限を2100万BTCとして、徐々に4年周期で発行されるビットコインの量が減っていくようにプログラムされているが、リップルの場合は最初に1000億XRPが発行されて、ネットワーク上で取引が発生するごとに徐々に枚数が減少していく設計だ。さらに、その約6割をRipple社が保有している。

 もちろん、「一定期間、保有資産を売却しない」と定めたロックアップ条項により、Ripple社は一気に保有するリップルを大量放出できないようになっている。2018年以降は毎月1日に10億XRP分がロックアップ期限を迎えるが、その使途は機関投資家への配分や大手取引所のキャンペーン報酬など、流動性を供給するプロバイダーへの報酬に限定されるなど、XRPには厳しい売却制限がかけられている。しかし、ビットコイナーからすると「XRPの高騰で最も得しているのはRipple社にほかならない!」と見えてしまうのだ。

 これに加えて、Ripple社に認められたバリデーターしか承認作業に参加できないという点も、ビットコイナーからすると中央集権的に映る。「バリデーター=信頼できる承認者」だが、ビットコイナーからすれば「Ripple社の子分」といった具合だろう。

北尾吉孝SBIグループ社長は熱心なリップラー

 とはいえ、リップルが実現する送金システムが非常に優れているのは間違いない。すでにリップルの送金システムを使った実証実験を行っている金融機関が数多くあるのだ。中央銀行でいえばイングランド銀行にインドネシア銀行、シンガポール金融管理局など。民間でもバンク・オブ・アメリカやJPモルガン、バークレイズ、BNPパリバ、クレディ・スイス、香港上海銀行(HSBC)など、世界中の名だたる金融機関がリップルの技術を活用した送金システムの実験を行っているのだ。

 もちろん、日本国内でも実験が進んでいる。熱心なリップラーとして、投資家の間で知られているのがSBIグループを率いる北尾吉孝社長。Ripple社にも「約11%出資している」と表明している。

大の”リップル厨”としてリップラーの間でも人気の北尾氏

しばしばリップルについてツイートする北尾氏(本人のアカウント@yoshitaka_kitaoより)

 このSBIグループがRipple社と共同運営するSBI Ripple Asia主導の「ブロックチェーン技術等活用した国内外為替一元化検討に関するコンソーシアム」には、三菱東京UFJ銀行(同行はシンガポール金融管理局が主導する国際送金実験等にも参加)や三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループの3大メガバンクに加えて、りそな銀行、新生銀行、スルガ銀行、横浜銀行など61行(2017年12月時点)が参加しているのだ。

 世界中の金融機関が「仮想通貨の技術を取り入れるのならばリップル以外にない!」と考えているのは間違いないだろう。

 ただ……これもビットコイナーからすれば、「結局、リップルは“体制派”」と映ってしまう。

 実は、Ripple社が「○○銀行でリップルが採用されます」と情報発信するたびにリップルの価格はしばしば急騰している。2018年1月5日にはツイッター上で「今年、世界的な5大送金企業のうちの3社がXRPを採用します!」と発信したが、このときもリップルの価格は急上昇。一時的にイーサリアムの時価総額を超えたのだ。

1月のRipple社のツイートを受けてリップルは急騰(coinmarketcapより)

 決してRipple社が価格を釣り上げようと思って発信したとは考えていないが、実際には「金融機関によるリップル採用=リップルの新規需要増加」ではない。金融機関の実証実験では「仮想通貨リップル=XRP」を用いないRipple社独自のソリューションを利用しているケースも少なくない。2017年10月にはメキシコ、アメリカ、香港で事業展開する金融機関CuallixがXRPを使った実送金に成功しているが、このようなケースでもXRPをマーケットから調達しているわけではない。Ripple社からXRPを調達しているのだ。

 金融機関等がXRPを利用した送金システムを採用する際、Ripple社は採用企業に対して「オプション契約」に基づいてXRPを卸す取り決めを結んでいる。その実態が明らかになったのは、2017年9月のこと。アメリカのブロックチェーン技術企業で2016年3月にRipple社とパートナーシップ契約を結んだR3社が法廷闘争を起こしたのだ(2017年10月にRipple社が勝訴)。

R3社との訴訟で訴訟したRipple社は興奮気味にツイート(@Rippleより)

 その法廷で、R3社はRipple社と「1XRP=0.0085ドル(約0.9円)」で最大50億XRPを購入できるオプション契約を結んでいたことを明らかにしている。今のレートと比較すれば破格の値段だが、実は契約を結んだ2016年9月の直前1か月間の平均レートは1XRP=0.0070ドル。市場価格よりも少し割高のレートで、パートナーシップ契約を結んだ事業者にXRPを卸していた実態が初めて明らかになったのだ。

 おそらくXRPの価値を毀損しないようという配慮があってのことだろうが、ビットコイナーからすると、ビットコインが誰もが参加可能で非中央集権のアナーキーな仮想通貨であるのに対して、「リップルは特定の参加者がコントロールできてしまう既存の通貨制度の延長線上にある仮想通貨」と見えてしまう。仮想通貨黎明期からビットコインの成長を見守ってきた人からすれば、その違いは天と地。

 一方で、リップラーからすると、その“政治力”も魅力のひとつ。えりしー氏は「既存の金融システムを壊さないように配慮され、できるだけすんなりと銀行や一般企業が仮想通貨に参入できるようにされている点がクール」と話すのだ。

 当然、既存の金融システムや既得権益層に不満を持つビットコイナーからすると、このような主張も相容れない……。画期的な決済システムを実現した仮想通貨界隈では、実に人間的な思想闘争も繰り広げられてきたというわけ。

モナーコインはビットコインのコピー通貨

 なお、日本発の仮想通貨(厳密には2ちゃんねる発)として知られるモナーコイン(MONA)の取引承認の仕組みは、ビットコインと同じプルーフ・オブ・ワークだ。ただし、ビットコインの取引承認スピードが最低10分以上に対して、90秒と早い。さらに、世界で初めて「SegWit」(参照:ビットコインvsビットコインキャシュの仁義なき戦い!)を採用した仮想通貨としても知られている。送金要請が急激に増えても処理速度が低下しないように、いち早く対応した仮想通貨なのだ。

 端的にいうと、ほぼビットコインのコピー通貨といえるのだが、特筆すべき点もある。とにかく、ファンが熱狂的なのだ!

“モナー”たちは黎明期からモナーコインで買い物ができる即売会などを手弁当で開いて、個々に普及促進に努めてきた。「Askmona(アスクモナ)」という掲示板サイトでは、投稿された質問に答えるとMONAをチップとして配布できる仕組みがいち早く搭載され、「Monappy(モナッピー)」というサイトではイラストなどのコンテンツに対してMONAを“投げ銭”感覚で贈れるようになっている。これらは全部、モナー有志たちが勝手につくりあげたものだ。

 その有志達の熱量は「モナ神社」を“建立”してしまうほど、すさまじいもの……。2015年にMONA用ECサイトの「モナオク」で売り出された土地をある投資家が購入し、実際に小さな祠を設置してしまったのだ。

 手前味噌で恐縮だが、ブロックチェーン技術を研究する慶應義塾大学SFC研究所の上席所員、斉藤賢爾氏が毎年行っているボランティア活動の資金をビットコインで募ることをSPA!で『ビットコインで福島の子供たちを支援できる!?』と紹介させてもらったときには、“モナー”たちが直接、斉藤教授に「モナーで募金できるようにしてもらえませんか?」と直談判したこともあった。結果、ビットコインでの募金額が0.31BTC(当時のレートで1万9835円)だったのに対して、モナーコインは19079.15235114MONA(同31万5109円)もの金額に達したのだ。Askmonaなどの掲示板サイトでモナー有志らが、「おれもおれも」と寄付を表明し、モナーネットワーク上で自発的に支援の輪が広がっていったかたちだ。

coinmarketcapより

 2017年には国内大手取引所ビットフライヤーがMONAの取り扱いを開始して価格が200倍以上(!)に急騰したことを受けて、新規の仮想通貨投資家にも知られるようになったが、そもそものモナーは決して“日なた”の存在でなく、日陰で同コインにベタ惚れしたコアな投資家に生温かく成長を見守られてきた仮想通貨だったのだ。

 投資をするうえでは惚れたはれたは禁物だが、モナーコインが“愛されコイン”としての不動のセンターであるのは間違いないだろう。

※なお、えりしー氏は熱狂的なリップラーだが、この解説担当者はビットコイナーです。なるべく中立な視点で解説を用意しましたが、若干ビットコイン(モナーコインにも)に肩入れした内容になっていることをご容赦ください。

参考URL:https://nikkan-spa.jp/1449757 

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Source: Ripple(リップル)仮想通貨情報局

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